社会・経済的な動向とキャリア形成支援の必要性の認識についての問題です。
問1
わが国の企業における個人と組織の関係は、従来は組織依存型の「保障と拘束」であったが、最近は個人主体の「自己選択と自己責任」へと変化しつつある。
問2
終身雇用制度、年功序列制度、企業別労働組合は、「日本的経営の三種の神器」とされるが、これは、今後の日本経済の発展にとって、従来通り維持すべきものとされている。
問3
わが国の企業は、グローバル化の中で、性、国籍、価値観、ライフスタイル等の様々な人々が協働して成果を出すダイバーシティ・マネジメントの方向にある。
問4
わが国の企業内における従業員のキャリア形成は、「組織の選抜と個人の選択との調和」を可能にする管理へ移行しつつある。
問5
わが国の企業はグローバル化に伴う急激な経営環境の変化の中で、優秀な人材を育成するために、集団管理による一律的な能力開発を積極的に行っていく傾向が強くなっている。
問6
近年の完全失業率の推移を男女別にみると、女性の完全失業率の方が男性の完全失業率よりも高い。
問7
わが国の女性の年齢階級別就業率を示す「M字型カーブ」は、近年、35~39歳層を底とするが、近年、その年齢階層の就業率は低下している(カーブの底が深くなっている)。
問8
高齢化により、働く人の職業生涯が長期化する中で、個人が自分自身の能力や特性に基づくキャリア形成を主体的に行うことが、重要である。
問9
近年のわが国では、仕事と生活のバランスというニーズが高まっているため、企業内でのキャリアコンサルティングの実施については、限界が画される方向にある。
問10
企業が主体となって行う従業員のキャリア形成支援は、従業員の能力を開発することによって企業に貢献する人材を育成することを主たる目的とする。
- 未解答の問題があります。
そのまま採点する場合にはもう一度「採点する」をクリックしてください。